年代別 貯金額
年代別の貯金額の目安|平均・中央値の見方と自分の位置の考え方
年代別の貯金額について、平均と中央値の違いから解説。数字に振り回されずに自分の状況を判断する方法と、今から始められる積み上げ方をまとめました。
年代別の貯金額を見るときは、平均値ではなく中央値を見てください。貯金額は差が非常に大きいデータなので、平均値は一部の高額な世帯に引き上げられ、実感からかけ離れた数字になります。
このページでは、平均と中央値の違い、年代別の目安の読み方、そして他人と比べるより役立つ考え方を紹介します。
まず知っておきたい「平均」と「中央値」の違い
| 平均値 | 中央値 | |
|---|---|---|
| 計算方法 | 全員の合計 ÷ 人数 | 金額順に並べた真ん中の値 |
| 特徴 | 一部の高額な人に引き上げられる | 実感に近い |
| 貯金額での傾向 | 高めに出る | 平均の半分以下になることも |
たとえば5人の貯金額が「0円・50万円・100万円・150万円・5,000万円」だとします。平均値は1,060万円ですが、中央値は100万円です。どちらが実感に近いかは明らかでしょう。
「〇代の平均貯金額は〇〇万円」という数字を見て焦る必要はありません。それが平均値なら、実際の真ん中はもっと低い可能性が高いです。
年代別の傾向
各種の家計調査では、おおむね次のような傾向が示されます。
- 20代:数十万円台。社会人になって間もなく、収入も貯金も少ない時期
- 30代:数百万円台。結婚・出産・住宅購入が重なり、増える人と減る人の差が開く
- 40代:さらに増える傾向。ただし教育費の負担が重く、伸び悩む家庭も多い
- 50代以降:教育費が終わり、退職に向けて増えやすい時期
調査によって金額はかなり変わるため、具体的な数字は各調査の公表値をご確認ください。ここで押さえておきたいのは、年代ごとにお金がかかるイベントが違うという点です。
貯金額の平均については貯金の平均額の見方でもくわしく解説しています。
同年代より少なくても、理由があるなら大丈夫
貯金が少ないことには、説明できる理由がある場合とない場合があります。
| 状況 | 判断 |
|---|---|
| 住宅を購入して頭金を出した直後 | 問題ない(資産の形が変わっただけ) |
| 教育費の負担が重い時期 | 問題ない(一時的な支出のピーク) |
| 転職・留学・独立の準備に使った | 問題ない(目的がある) |
| 理由が分からないまま残っていない | 支出の把握に課題がある |
問題なのは金額そのものではなく、「何に使ったか説明できない」状態です。この場合、増やすべきは収入ではなく、支出の把握です。
比べる相手は「去年の自分」
他人の数字を見て焦っても、行動は変わりません。実際に役立つのは、去年の自分と比べることです。
- 去年より貯金が増えているか
- 去年より支出が減っているか
- 去年より収支が安定しているか
この3つが改善していれば、金額が同年代の平均を下回っていても、方向としては正しく進んでいます。
最初の目標は「生活費の3〜6か月分」
貯金の目標が漠然としていると続きません。まず目指すべきは、生活費の3〜6か月分です。
生活費が月20万円なら、60万〜120万円が目安になります。これがあると、急な出費、収入の減少、転職期間などにも対応でき、心理的な余裕がまったく変わります。
その先の目標(住宅、教育、老後など)は、目的によって必要額が大きく変わります。金額を決める前に「何のために貯めるか」を先に決めるほうが続きます。目標の立て方は貯金の目標設定を参考にしてください。
なお、貯めたお金をどう運用するかは、年齢・家族構成・リスクの考え方によって適切な選択が大きく変わります。当サイトでは特定の金融商品をおすすめすることはしていません。
増やす方法はひとつ|先に取り分ける
貯金を増やす方法は、実はシンプルです。給料が入った時点で、先に取り分ける——それだけです。
「余ったら貯金」では、余る金額が偶然で決まってしまいます。先に取り分けてしまえば、同じ収入でも結果が変わります。金額は月1,000円からで構いません。やり方は先取り貯金のはじめ方にまとめています。
そして、いくら取り分けられるかを知るには、支出の把握が必要です。シンプル家計簿は、金額とカテゴリを選ぶだけの手入力式の家計簿アプリです。収入も記録できるので、毎月の収支と貯金の推移をあわせて確認できます。
無料で始められます(広告表示あり・アプリ内課金あり)。アプリをダウンロードして、まずは今月の収支を把握するところから始めてみてください。
まとめ
年代別の貯金額を見るときは、平均値ではなく中央値を確認してください。平均値は一部の高額な世帯に引き上げられ、実感とずれます。同年代より少なくても、理由が説明できるなら心配しすぎる必要はありません。比べる相手は他人ではなく去年の自分です。まずは生活費の3〜6か月分を目標に、先取りの習慣から始めてみましょう。